産業資源部と韓国生産性本部がまとめた「92―２０００年の業種別労働生産性」によると、製造業全体の労働生産性増加率は９％に達したが、業種別に格差が大きいことがわかった。コンピューターと通信機器、半導体などは20％を超え、韓国経済をけん引してきたが、機械、鉄鋼などは平均を下回り、明暗が分かれている。

　生産性増加率を業種別にみると、電機・電子が20・２％で最も高く、なかでもコンピューター（33％）、通信機器（26％）、半導体（25％）はダントツだ。また石油化学（13・７％）、自動車（12％）、非鉄金属(11・３％)、生活用品（９・１％）も平均を上回っている。これに対して繊維（８・７％）をはじめ造船（８・５％）、機械（７・４％）、鉄鋼（７％）などは平均を下回り、低迷が目立つ。

　一方、製造業の付加価値創出増加率は年平均８％で、金属再生材料・加工処理（70・２％）、核反応機・蒸気発生器（53・２％）、コンピューター・周辺機器(50％)が50％を超えた。またプラスチック射出設備（42・１％）と通信・放送機器（34・４％）、電子部品（32・３％）なども高い成長を見せた。

　労働生産性と付加価値創出で平均値より高い成長を示した業種はコンピューター、通信機器、蒸留酒、織物、エンジン、タービン、電子部品、医療機器、自動車など46業種。一方、低迷しているのは、酪農、たばこ、衣類、製靴、肥料、タイヤ、製鉄、工作機械、建設機械、時計、二輪車、家具など54業種にのぼっている。