家電業界がＰＤＰ（プラズマディスプレーパネル）テレビの価格を大幅に引き下げた。これによって40インチ以上の大型テレビの大衆化が一段と早まる見通しだ。今回の値下げは大型テレビの需要拡大に対応したものだが、価格が下がり始めているＬＣＤ（液晶表示装置）テレビと今年２月に大幅に値下げしたプロジェクションテレビとの価格バランスをとるための措置ともいえる。これをきっかけに、大型テレビをめぐるＰＤＰ、ＬＣＤ、プロジェクションテレビのシェア競争に火がつきそうだ。

　ＬＧ電子は42インチＰＤＰテレビの価格をこれまでの７６０万ウオンから５９０万ウオンに下げるなど、ＯＤＯテレビの価格を８－22％引き下げた。50インチの消費者価格も１２００万ウオンから９９０万ウオンに、60インチは１６８０万ウオンから１５５０万ウオンに安くなった。

　サムスン電子も50インチＰＤＰテレビを１２７０万ウオンから９９０万ウオンに22％値下げし、42インチも８００万ウオンから７２０万ウオンに10％下げた。大宇電子も42インチＰＤＰテレビ価格を７１５万ウオンから５７２万ウオンに20％値下げした。

　今年に入ってＰＤＰテレビの人気が急上昇し、ＬＧ電子は９月までに前年同期の５倍以上の販売台数を記録。今年のＰＤＰ市場が２万４００００台に拡大すると見て、大幅な値下げに踏み切った。

　ＰＤＰ、ＬＣＤテレビは「第３世代テレビ」といわれ、超スリム、軽量、高画質（ＨＤ）を売り物に、50年にわたって主流だったブラウン管方式にとって替わりつつある。今後10年以内にテレビ市場の主流になるとみられ、家電各社はＰＤＰとＬＣＤに力を注いでいる。これに液晶プロジェクションテレビが加わり、50インチ以上の大型テレビの人気に火がついた。国内のテレビ市場はブラウン管中心からフラット（平面）の大型製品にシフトしつつある。

　業界の値下げは、ＰＤＰ生産技術の確立でコスト削減が可能になり、内部的に余力が生じた結果とみられる。特に今年行われたサッカーのワールドカップがＰＤＰテレビの需要を大幅に引き上げ、大型家電の成長をけん引した。業界は、価格引き下げで需要が伸び、収益の大幅アップにつながると期待しており、今回の値下げ効果が大きければ、来年春には40インチＰＤＰテレビを４００万ウオン台まで下げる方針だ。