ＫＴに次いで来年１月からＳＫブロードバンドとＬＧデーコムがＩＰテレビ（インターネットテレビ）の商用サービスを開始するのを前に、ソウル・三成洞の韓国総合展示場（ＣＯＥＸ）で記念式が行われた。李明博大統領をはじめ、政官界代表、放送通信関係者約２００人が参加し、本格的なＩＰＴＶ時代の幕開けを祝った。記念式では、「パワーオンＩＰＴＶ、パワーアップコリア」のスローガンのもと、ＩＰＴＶのリアルタイム映像通話や電子商取引のデモンストレーションが行われ、放送と通信を融合した新サービスに大きな期待が集まった。

　ＩＰテレビは、すでに11月中旬からＫＴがリアルタイム放送を開始しており、ＳＫブロードバンドとＬＧデーコムも来年１月１日から首都圏でのサービスをスタートする。全国放送は、来年上半期中に実現する見込みだ。

　李明博大統領は、祝辞で「ＩＰテレビを基盤に情報通信革命と放送通信大国入りを成し遂げよう。10年前の通貨危機を乗り越えるのにＩＴ（情報技術）産業が決定的な役割を果たしたように、ＩＰテレビは今日の経済難を打開するための起爆剤になる。政府も、法制度の整備、関連業界の均衡発展、公正競争などを通じ、韓国から世界的なメディアグループが輩出するよう後押しする」と強調した。

　ＩＰテレビの最も大きな特徴は、双方向性。地上波テレビは、放送局が流すプログラムを視聴者が一方的に見ることしかできないが、ＩＰテレビは番組にリアルタイムで参加し、視聴者が望む時間に好きなプログラムを繰り返し視聴できるというメリットがある。

　記念式では、全羅南道・新安郡の学生が、ソウル・江南地域の学習塾で行われる講義をＩＰテレビで視聴する実験が公開された。学生が質問事項を入力すると、塾の講師がすぐに回答する様子が紹介され、参加者の喝采を浴びた。韓国デジタルメディア産業協会の金仁圭会長は、「ＩＰテレビの双方向性機能は、学習塾のない地方との教育格差を解消することにも役立ち、医療・公共サービスなどへの拡大も可能だ」と話す。

　すでにＩＰテレビのリアルタイム放送を開始したＫＴは、「メガＴＶライブ」というサービスで地上波５社（ＫＢＳ、ＭＢＣ、ＳＢＳ、ＥＢＳなど）はもちろん、ホームショッピング、オンメディア、スカイＨＤなど33チャンネルを放送している。テレビ視聴中にインターネットバンキングやオンラインショッピングができ、関連情報のネット検索も可能だ。約８万５０００編のＶＯＤ（ビデオ・オン・デマンド）サービス、双方向の教育プログラムや遠隔医療サービスも受けられる。料金は月１万６０００ウォン。

　ＳＫブロードバンドも、来年から「ブロードアンドＴＶライブ」サービスで地上波５社やホームショッピングなど30チャンネルをリアルタイムで放送する。こちらは料金が月１万４５００ウォン。ＬＧデーコムも、地上波放送やホームショッピングなど30チャンネルを提供し、月額１万５０００ウォンとなっている。

　３社のサービスが出そろうことで、韓国は一気にＩＰテレビ時代に突入し、放送・通信業界に革命が起きる見通しだ。