東部（トンブ）製鉄が忠清南道（チュンチョンナムド）・唐津（タンジン）の牙山（アサン）に建設していた一貫製鉄所が竣工した。１兆５００億ウォンを投じ、１年８カ月を経て完成した電気炉製鉄工場で、熱延鋼板の年間生産能力は世界最大の３００万トン。長年の宿願である一貫製鉄所を完成させた同社は、製鉄だけでなく非メモリー半導体事業への参入を推進する方針で、今後、事業の多角化を加速させる。

　牙山湾の工場敷地１６０万平方㍍(約50万坪)に竣工した電気炉製鉄工場は、単独の工場としては世界最大の熱延鋼板生産ラインを備えている。熱延鋼板の生産能力（年産３００万㌧）としては、米製鉄２位ニューコアのバークレー工場の生産能力（２５０万㌧）を上回り世界トップだ。

　電気炉は鉄鉱石や原料炭を主原料とする高炉製鉄と異なり、鉄スクラップを溶かして熱延鋼板を製造する。そのため工場の建設コストも高炉方式の３分の１で済み、二酸化炭素（ＣＯ2）などの温室効果ガスや粉塵の排出量も少ない。

　電気炉製鉄工場の完成により東部製鉄は、ポスコ、現代製鉄に次いで韓国３番目の一貫製鉄所を構えることになり、熱延鋼板から高級製品の自動車用鋼板や造船用厚板にいたるまで、あらゆる鉄鋼材の生産を開始する。

　同社の金俊起（キム・ジュンギ）会長は竣工式で、年産１００万㌧の電気炉を追加で建設し、熱延鋼板の生産能力を年間１０００万～１２００万㌧規模に拡大する計画を明らかにした。

　東部製鉄は、製鉄に続き半導体事業の拡大にも意欲を見せている。金会長は、「韓国は年間50億～60億㌦の非メモリー半導体を輸入しているが、国内で生産される非メモリー半導体は約５０００万㌦程度に過ぎず、年間50億～60億㌦規模の非メモリー半導体を輸入している」と指摘、「半導体と製鉄は未来型産業である」と強調し、製鉄に続く育成分野として半導体を挙げた。

　金会長は先月、産業銀行が主導するＰＥＦ(構造調整ファンド)に対して、東部ハイテクの子会社で合金鉄メーカーの東部メタルを売却する計画を撤回した。その代わりに私財３５００億ウォンを投じ、東部ハイテクが保有する東部メタル株のうち50％を買い取ることを表明するとともに、東部ハイテクの化学、農業・肥料事業、不動産を売却し、半導体部門を企業として独立させる方針だ。

　市場関係者の間では半導体部門の借入金が現在、１兆９０００億ウォン規模に達し、返済は難しいのではないかとの懸念も出ている。これに対し金会長は、「半導体以外の各系列社は優良企業で、東部ハイテクの負債を４０００億ウォン程度に減らす案について検討を進めており、自力による構造調整が可能だ」と語った。