産業研究院の２０１５年産業見通しによると、12大主力産業は、米国など先進国の景気回復、部品需要増大などで輸出が今年より高い伸びを示すと予想される。だが、生産は、内需鈍化や自動車などの海外生産拡大で全体的に低い伸びにとどまる見通しだ。また、円安が続けば、日本と競合する石油、自動車、繊維、家電、造船などに影響が及ぶと分析した。さらに、中国との競争激化で鉄鋼、自動車、半導体を除くすべての主力業種の対中輸出に影響が及ぶ見通しだ。輸出、生産、内需、輸入の４分野に分けて、12大主力産業の成長見通しを探った。

　12大産業の輸出は、昨年の３・２％より高い３・４％成長する見通しで、石油を除きすべての業種で増加が予想される。石油は供給過剰、主要輸出先の需要減退などで減少する見通しだ。

　新興市場では韓中の競争激化、新興市場の不安定な成長、円安などの対外状況と韓中ＦＴＡ（自由貿易協定）などの変数が左右する見通しだ。

　●機械産業は、昨年に比べ小幅に改善する見込みだ。昨年不振だった造船輸出が船価上昇物量の引き渡しなどで７％増加し、一般機械と自動車輸出が小幅上昇にとどまるものの全体で４％増加する見通しだ。

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