産業研究院の2016年産業見通しによると、12大主力産業の輸出は、中国の低成長や単価下落などの影響にもかかわらず、先進国の景気回復、新製品の出荷拡大、オリンピック特需などにより昨年のマイナス9・4％から0・4％の小幅増に転換する見通しだ。特に家電はリオデジャネイロ五輪特需で6・3％増が見込め、製油と石油化学も原油下落で大幅に減少した昨年よりは改善すると予想される。生産は、低い輸出成長と家電、スマートフォン（高機能携帯電話）、自動車、繊維以外に半導体とディスプレーの海外生産も拡大し小幅増にとどまる見通しだ。

　12大産業の輸出は今年、0・4％と小幅だがプラス成長に転換すると予想される。産業群別にみると、ＩＴ（情報技術）製造業が0・7％成長し、非ＩＴ製造業の0・3％を大きく上回る見通しだ。だが、韓中主力産業間の激化、円安・原油安の長期化、海外生産拡大、産業調整、韓中ＦＴＡ（自由貿易協定）発効などが変数として作用するとみられる。

　●機械産業　自動車は新モデルの出荷拡大やフォルクスワーゲンの排ガス不正による反射利益、自動車部品輸出拡大などで2・4％増が予想される。また、一般機械もエコ型機械類の需要と輸出回復で4％増に反転する見込みだ。

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