世界市場で自動車や電子などで韓日間のし烈な競争が展開されている。世界市場の過半を占める半導体や液晶では、過去圧倒的に優位だった日本メーカーが、サムスンやＬＧの後塵を拝している。最先端のＬＥＤ（発光ダイオード）テレビでも韓国メーカーが積極果敢な投資をしており、自動車の追い上げも激しい。すでに、電気自動車や太陽エネルギーなど未来産業でも競争が始まっている。このような現状に対して、競争一辺倒ではなく協力体制を構築するのが結果的にウィン・ウィン（共に勝利）になるのではないかとの指摘がある。未来産業を考える際、韓日間の協力は是非とも実現してほしいテーマだと思う。

　先日東京で開かれた大邱慶北経済自由区域への投資説明会で、ディスプレイバンクの金桂煥・日本事務所代表は、太陽エネルギー産業で韓国は２０２０年に世界シェア32・２％を占めると予測した。今年のシェアは０・９％であり、かつての半導体のような成長を遂げるとの予想だ。

　現在、太陽エネルギー分野では日本が韓国を圧倒しており、楽観すぎる予測とも思える。だが、日本の専門家は、「オーナー企業の韓国は大規模投資をスピード感をもって決断している。これに比べオーナーでない日本企業のトップは大胆な投資ができにくい。半導体や液晶のようにいずれ追いつかれるのであれば、いまのうちに協力関係を築くことが望ましい」と話した。

　本紙の経済コラム執筆者でもある林廣茂・同志社大学大学院ビジネス研究科教授は、日韓経済協会のシンポジウムで、太陽光発電や水素電池、水や空気の浄化、新素材の開発、人工臓器や再生医療、食料の培養や工場栽培など一国の企業では手に余る未来産業で韓日の協力の可能性を提起した。

　国が違えば文化も考え方にも違いがあり、産業を担う企業にもその歴史・文化に裏打ちされた特徴がある。「日本の緻密さと韓国のスピードの結合」（深川由起子・早稲田大学教授）も一つの鍵かも知れない。韓日産業協力について、幅広い視点からもっと活発な論議を望みたい。（Ｓ）