◆ＫＴ経済経営研究所が報告、2016年のモバイルトレンドを予測◆

　ＫＴ経済経営研究所は報告書「2016年モバイルトレンド予測」を発表した。報告書は、昨年の世界のスマートフォン出荷台数が14億2980万台を記録し、前年比9・8％の成長となると見通しを示した。世界のスマートフォン市場は、13年に40・7％成長したが、14年には27・6％と成長が伸び悩んだ。昨年の成長率が一桁に落ちたことで危機感が高まっており、今年の成長率は昨年よりも減少する見通しだ。スマートフォン市場の成長軸が新興市場に移っており、ますます中低価製品の出荷割合が拡大すると予想した。実際に昨年第3四半期(7～9月)の世界のスマートフォン販売台数のうち、新興市場における販売台数は73％に達するなど、比重はさらに増加するという予測だ。

　主要メーカーの見通しとしては、米アップルの場合、今年のアイフォーン販売台数が初めて減少に転じると予想した。米投資銀行モルガン・スタンレーのアナリストは、今年のアイフォーンの販売台数が2億1800万台を記録し、15年比5・7％減少すると予想した。以前の予測値は、2億4700万台だったが、これを下方調整したものである。

　発売が噂されている人気小型サイズ4インチ画面のアイフォーンが復活販売されても、大きな成功は収められないと指摘した。また、アップルは創業者スティーブ・ジョブズ没後のティム・クック体制以降に発売した新規製品やサービスで目立った結果を出せずにいる点は、アップルも2～3年後の未来は明るくないというシグナルとして解釈することができる。また、今年から、こうした兆候は少しずつ現れてくる見込みだ。

　ただし、昨年第3四半期基準では世界のスマートフォン市場で営業利益の94％をアップルが独占しており、新型モデルとなるアイフォーン7の販売と同時に、アイフォーンの年単位でアップグレードを可能にするプログラム「アップグレードプログラム」の拡大を通じて販売台数の大幅減少を防ぐことができると分析した。アイフォーン6ｓ、アイフォーン6ｓプラスの予約開始が15年9月だったように、次のアイフォーン7の発売が予想される今年後半にこのプログラムは奏効するとみられる。

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